就職に有利となる資格が本気で欲しい！と考えているのならば、やはり3年ぐらいは勉強期間が欲しいです。3年あれば挑戦できる資格もだいぶ増えてきます。
資格選びはどんな方法でもかまいません。転職に有利になる、やりたいことがある、お金が稼げる、なんでも本気で取得をしたいと思えれば3年間持続して勉強ができるはずです。
今回は、本気で資格が欲しいと思われている人へ2つ資格をご紹介、ぜひ参考にしてください。
勉強期間3年以内で挑戦する
大変なのは3年間勉強し続けることです。今の仕事をしながら勉強をするのは考えている以上に相当大変です。休日が一番集中して勉強できる日になるので、遊びに行くこともできなくなります。
そのような状況が3年間続くのですから、相当な覚悟が必要となるのです。そのためには明確な目標と計画、持続できるための夢を持つことが大事なはず、ただ何となくで始めてしまうと必ず挫けてしまいます。
どうせ始めるのならば、しっかりとした目標をもって取り組むようにしましょう。
また、3年は長すぎると考えている人には、こちらでも紹介しているので、参考にしてください。
公認会計士
会計を必要としない会社はありません。必ず必要となる分野、その最高峰の資格が公認会計士、国家資格を持つ職種なのです。取得できたら就職活動の助けになることは間違いなし、多くの人が手にしたい資格の一つとなっています。
公認会計士とは？
企業が株主に対し、経営状況を報告する資料の信頼性を確保するため、公正な専門家として誕生、幅広い業務を遂行する会計のスペシャリストとなっています。仕事内容は、監査・財務・経理・会計コンサルティングなどです。
公認会計士が企業の財務情報を検証し保証してくれることから、世界中にいる投資家が株式市場に安心して取り組めるのです。公認会計士が存在しなければ、投資家も安心して投資をすることはできないと考えられます。
公認会計士は弁護士、医師に並ぶ三大国家資格の一つと言われていおり、その理由は弁護士や医師のように、公認会計士のみに許された独占業務があるからです。また公認会計士の資格を取得することで、税理士や行政書士としても活躍をすることもできます。
さらに公認会計士の資格を取得すれば、年収1,000万越えも夢ではありません。資格を取得し実績を詰めばこれだけの年収を得られるかもしれない、夢のある資格と言えます。
勉強期間
公認会計士の資格試験に合格するためには、最低でも累計勉強時間3,000時間が必要と言われています。平均すると4,000時間の勉強で合格ができるようです。まずは勉強時間の確保、これが絶対条件、そのなかで質を上げていく必要があるのです。
受験資格と時期
公認会計士には受験資格が特にありません。三大資格のなかで唯一受験資格のない点が魅力的、やる気さえあれば自分を変えるチャンスがあるという訳です。ただ合格率は8％前後となっている超難関な資格試験、将来夢見て頑張れる人でないと難しいかもしれません。
また試験に合格するには3年以内でできますが、資格を取得するためには、3年間の実務研修と実務補習所での単位取得が必要、ここをクリアしてからの資格取得とななります。3年間の勉強期間で試験を合格したあと、実際の実務を経験しなければ資格を取得することはできません。だからこそ信頼される資格なのです。
短答式試験は、年に2回チャンスがあり、第Ⅰ回試験が12月、第Ⅱ回試験が5月に行われます。それに合格すると論文試験、毎年8月下旬ごろ行われ、チャンスは1回です。
就職先
公認会計士の代表的な就職先は監査法人です。そのほか企業や個人事務所でも活躍をされている人が居ます。さらに将来は独立をされている人もいます。まれに政治家秘書などをされている人もいるようです。
やはり就職先には困らない印象がります。
弁理士
あまり聞いたことのない資格かもしれませんが、産業財産権に関する手続きを代理で行う職種に就くことができる国家資格になります。
弁理士とは？
弁理士は、発案・考案・意匠・商標についての出願や審判請求手続き等を代理して特許庁に登録、権利を維持するなどを行う資格です。発明者が生み出した発明を特許となるようにし、特許庁とともに参照財産権の制度を運用しています。
そのために知的財産法を取り扱い、専門的な知識を身につける必要があるのです。産業財産権の取得や紛争解決には、高度な技術的、法律的、実務的知識が必要となります。弁理士は、産業財産権の取得や産業財産権の紛争解決をスムーズに行える国家資格になるのです。
弁理士の主な仕事は、依頼人と特許庁や裁判所への代理人を行うことです。「産業財産権の取得（独占業務）」「産業財産権の紛争解決」「取引関連業務・コンサルティング業務」などの依頼を受け、それに対してのアドバイスを行い、出願や訴訟を行います。
以上の内容からも分かるように弁理士は個々のスキルがそのまま成果に表れやすい仕事です。やりがいや楽しさを知れば、年収はアップしていく仕事となります。ただ、日夜新しくなることを追い続ける必要があるため資格を取得した後も学ぶことが多い資格になります。この点をしっかりと理解しておけば、資格取得後の年収もアップすることでしょう。
勉強期間
弁理士になるために必要とする勉強時間は累計で約3000時間と言われています。試験科目には、特許・実用新案法、意匠法、商標法、条約、不正競争防止法、著作権法などがあり、ほとんどが法律に関する問題です。
このような内容を見ると本気で自分にできるのかな？と思われることもあるでしょうが、なりたいと本気で考えているのならば勉強もできるはずです。合格率も約6％と非常に狭き門になっていることは確か、ただダラダラ3000時間勉強をするのではなく、目標をハッキリともちながら行う3000時間ならば夢も近づくはずです。
ただ3000時間勉強すればいいのかと思わず、合格するための3000時間と考えながら取り組むようにしましょう。3000時間の質を向上させることができれば合格に必ず近づきます。
試験は3段階に分かれており、短答式試験・論文式筆記試験・口述試験があります。順番にクリアすることで、次の試験にのぞめるようになるのです。
受験資格と時期
弁理士は複雑な資格に見えるかもしれませんが、特に受験資格が設定されていません。誰でも受験資格があるのです。そこが魅力的な資格といえます。
ただ合格しても刑事処分を受けた者、業務上の処分を受けた者、制限行為能力者などの制限により弁理士になれないこともあるますので、念のため該当していないか確認してください。
弁理士試験は毎年1度のチャンスになります。5月に1次試験の短答式試験、7月に2次試験の論文式筆記試験、10月に3次試験の口述試験が行われます。先ほども説明しましたが、1次に合格した人が順番に次のステップへと進むことになるのです。
すべての試験に合格したあと、経済産業大臣から指定を受けた機関が実施する実務修習を終了することで弁理士の登録を行うことができるようになります。
就職先
弁理士の就職先は様々です。特許・法律事務所を経営したり勤務する人もいます。また、企業内の弁理士になり、知的財産権専門の部署に勤めたり大学の研究機関で活躍する人も居ます。中には知財経営コンサルティングを行っている人もいるようです。
幅広く活躍できる場所がある弁理士です。そのため、転職を希望されている人ならば、その先に困ることはないはずです。
資格を取得した後も勉強は必要
今回の勉強期間は3年とだいぶ長くかかるものを紹介しました。ただ試験に合格したからといっても、勉強を続けなければ、取り残されてしまう世界です。
資格の取得は自分をか変えるきっかけに過ぎません。変わった自分が持続して頑張ることで、高額な年収を受け取ることができるようになるのです。
3年かけて合格すれば新たな道が開けてきます。ただその後もしっかりと勉強をし続ける必要があるのです。
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