会社を泣くほど辞めたい、毎日悩んで食事もできない、そのような悩みを抱えている人はいませんか？会社を辞められない理由にはいくつかあると思います。
その理由を考えそこから対処方法を考えてみましょう。辞められない仕事などありません。
辞めたくても辞められない理由
自分が辞めたい！と話しているのに周りが許してくれない、理由は色々あるはずです。まずはその理由を考えてみましょう。
金銭の支払い要求
この理由は会社を辞められない理由として結構多くあげられます。会社側が金銭を色々な理由で請求してくるというケースになります。請求理由にはどのようなものがあるのでしょうか。
・過去の仕事でミスした損害を辞めたら請求すると言われた
・採用時に高額なブランドをプレゼントされており、退職するならば採用時にかかった費用を清算しろと言われた
・退職によるわが社への損害を請求すると言われた。
本当にこのような請求があるのと？不思議に思われるかもしれませんが、ブラック企業ならば起こりえます。採用時に会社側から高額なブランド品を入社祝いとして貰っていた場合は注意が必要です。その場で断ることはできないですし、利用しなければ相手に失礼と考えてしまうもの、だからこそ使用してしまうのです。ただもしかすると、高額なプレゼントはあなたを縛るためのものかもしれない、ここから逃げ道をなくすように考えているのです。
このような請求は本来支払う必要はありません。退職にあたり金銭を請求されるなどあってはいけないのです。もし請求された場合は文書にて明確な請求書を貰うようにしましょう。請求書すら出せないものなら支払うことはできないとハッキリ伝えるのです。もし請求書を貰えた場合は、それを持って弁護士や労働基準監督署に相談するようにしましょう。
あなたを金銭要求で縛ることはあってはいけないのです。
上司が了承してくれない
退職の意思を示したが、上司が了承してくれないため退職の手続きが進まないというケースもあります。上司も色々な考えがあり辞められたら困るという判断をしているのでしょう。
ただ上司のわがままで自分の将来を預けるわけにはいきません。残ることで仕事に対するパフォーマンスが低下するのは明らかなこと、このような状況が会社にとって良いわけがありません。上司が了承してくれないのならば、別の管理職に話すという手段を選ぶ必要があります。
上司が了承してくれないから辞められないと考えているのならば、どんどん行動するしかありません。
他の社員の社員が止める
もしかするとこれが一番つらい立場かもしれません。同僚が辞めることを止めてきた、心情的にここが辞めるという決断を鈍らせることでしょう。もちろん人間関係で辞めようとしているのならば悩む必要は無いかもしれませんが、辞められないと悩むということは、転職理由が他のものということです。
先ほどの上司についても、「お世話になった」という感情があると止められた時に悩んでしまうものです。さらにほかの社員にも止められたらなおさら辛くなってしまうことでしょう。
人は情に訴えらえると弱くなりがちです。ここは乗り越えないといけない壁かもしれません。最初の金銭要求と違い、違法性もなにもありません。人の感情で問いかけているのです。もしかすると利用されているかもしれませんが、それでも仲が良かったことに比例して辛い選択となることでしょう。
ただもし本当にこれが理由で辞められないと考えているのならば、それは間違いです。同僚すら説得できない転職願望ならば転職する必要が無いと考えるべきではないでしょうか。仲の良い同僚が居ても転職を考えた気持ちを思い出す必要があります。
それでも同僚がここまで私のことを必要としていたなんて、と考えてしまうのならば、会社に残れば良いのです。ただ数年は転職ができないと覚悟しておくべきでしょう。
これは辞められてないと言われるかもしれませんが、他人のせいにしているだけで、明らかに自分に問題があります。再度自分で考え結論を出せばよいだけです。そして残ると判断したのならば、辞めるという言葉しばらく使わない、そこまでの意思を持ち、判断することをおすすめします。
辞めてはいけない仕事は無い
辞めてはいけない仕事などありません。周りがそう判断することはありますが、あなたが辞めたと思ったら、辞めることに躊躇する必要は無いのです。
辞める権利がある
色々な理由で会社が辞められないと感じているかもしれませんが、会社を辞めるという行為は労働者に与えられた権利です。その権利を主張するのに何の問題があるでしょうか。
もし問題があったとしても権利があるのだから解決できる問題のはずです。物事にしっかりと向き合い対処していきましょう。
会社の許可無く辞める方法
辞める意思を示したが会社が辞めさせてくれないのならば、無許可で辞める方法もあります。会社の就業期初に則り、辞職を進めていけばよいだけです。もし退職願いを受け取ってくれないと悩んでいるのでしたら、内容証明郵便で送るようにしましょう。郵便局で発送することができます。ただ、文字数などの制限があるので事前にしっかりと調べから書くようにしましょう。
内容証明は万が一裁判になったとしても郵便物の内容まで証明してくれる郵便です。普通郵便で退職願を発送したとしても、受け取っていないと言われればそれまでです。内容証明は退職願を発送したことを証明してくれます。しかも書留郵便なので受け取った証明にもなるのです。万が一受け取り拒否をされたとしても、あなたが発送した事実は残るので安心してください。
退職願と退職届の違い
退職願と退職届の違いをご存知でしょうか。この違いを利用してあなたの意思が強いことを証明することができます。
退職願とは、のちに撤回をすることもできるものです。退職届の場合はのちに撤回することはできません。それほど強い意志だということを会社側に示すことができます。
先ほど内容証明で送付すると説明しましたが、この時は退職届を利用するようにしましょう。よりあなたの意思が固いことを強調することができます。
労働基準監督署に相談
さらに退職を申し伝えてから退職にかんする書類を発行しないという嫌がらせを行う会社もあるようです。離職票を会社が発行しなければ新たな保険証の取得にも支障をきたします。このような子供じみた嫌がらせをするような会社も事実存在するのです。
ただこの離職票を発行しないという行為は違法な行為に当たります。会社は辞める社員に対し離職票を速やかに交付する義務があります。このような行動をとられたら速やか管轄の労働基準監督署に相談するようにしましょう。
もう辞めた会社なのです。どう思われても構わないと考え、ひどいようならば弁護士に相談するぐらいまで考えても良いかもしれません。
辞められない仕事などない
会社を辞めたいけど辞められないと考えているのは実はおかしな話、本気で辞めようと考えたら辞められない仕事など無いのです。
先ほども説明したとおり、一番大変なのは情かもしれません。ここにほだされてしまうと行動力が激減してしまうかもしれないのです。
ただこの情に対し辞められないという言葉を利用するのが間違いかもしれません。辞められないのではなく辞めようとしていないという言葉があてはまるのではないでしょうか。
会社が辞められないのは自分の責任です。相手の嫌がらせや感情は関係ありません。行動すれば必ず辞めることができるのです。
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