大企業の社員というのは、非常に転職が難しいというのが現状です。
なぜなら、大企業の社員というのは、新卒から総合職採用になるケースが多く、ゼネラリストを育成していく教育システムの中でキャリア形成をしていますし、その中でさらに分業制で仕事を割り当てられるケースが非常に多いです。
にも拘らず転職産業が発達した今、転職を希望する大企業の社員の方も多くいらっしゃい、転職活動を行う中で、色々厳しい現実に立ち向かうケースが多くあります。では、大企業で働く社員の方が転職活動を行う中で、どのような現実に立ち向かうこととなるのでしょうか。また、それでも転職したい方はどのようにすればいいのかについて本編では説明をさせて頂きたいと思います。
大企業の社員にとって転職の現実は非常にシビア
大企業の社員というのは、自分が思っている以上に恵まれています。住宅手当は非常に多く支払われ、福利厚生は充実し、就労時間もしっかりコントロールされ、何より年収レベルは非常に高く設定されています。
しかし、そのレベル感というのはどこもそんなに変わらないと思っている方も多いかと思っている方も多いかもしれませんが、それは大きな間違いです。大企業の社員というのはことのほか恵まれています。結果、大企業の社員というのは、無意識にその恵まれた環境が当たり前であり、次に行こうと思う会社についても、同じレベル感を求めがちになります。
しかし、転職市場にある求人の大半は中小企業の案件です。同じだけの条件をだせる会社は非常に限られてくるのです。
また、高い年収をもらうようになると、自分にはそれだけの価値がある、そのように考えて社会的地位があるものと認識（勘違いも含み）が出てきます。結果、自分は高い年収をもらう価値があり、転職したらもっと年収を上げてもらえるものと認識をするようになります。
しかし、大企業の社員というのは、仕事が縦割りでテリトリーとなる仕事が限定的であることから意外と転職市場では高い評価をされないケースも多いですし、大企業にいたからこそ垣間見えるプライドが採用側からすれば非常に目に余ると評価されるケースもあります。
結果面接に落ち続けるなんてこともよくある話なのです。間違えても自分の価値をしっかり認識せずに、自分は大企業でキャリアを形成してきたのだからもっと高く買ってくれる会社があるし、早々に会社を辞めようというアクションを起こすべきではないのです。
中小企業の業務をなめて痛い目を見る
大企業にいる方々は、中小企業を全体的に見下す傾向にあります。
しかし、中小企業の従業員は、会社の看板が大企業に比べて弱く、セールスの能力がより問われますし、会社のインフラが大企業と比較して整っていないため、業務を順調に進めていくというのも非常に難しいです。
大企業での経験を否定するわけではありませんが、大企業で成功したから、中小企業で成功すること、また自ら企業して成功するというのは非常に簡単なことではないのです。大企業の経験しかないから中小企業で、また起業して成功しないというわけではありませんが、少なくとも中小企業で働いている人の働き方などを聞くなどしておく必要があります。
そして、大企業経験者のスタンスを採用側は分かっていますので、同業の大企業経験者だから採用するというということにはありません。場合によっては苦労するケースも少なくないので簡単に現職退職して転職をしようとしてはいけないということも言えます。
年収は下がることを覚悟する
大手企業と中小企業の年収差というのは、想像以上にあるものです。どうしても早期退職等で転職が必要になり、中小企業をターゲットとする必要が出てきた場合50~100万くらい年収を下げる程度妥協すれば転職できるのではないかと思われるケースもあります。
確かに、50~100万円くらい下げたら転職をできる方、同じくらいもらえるケースも無きにしも非ずですが、想像以上に年収が下がるケースの方が圧倒的に多いです。転職市場全体からすれば実力の割にもらいすぎている大手企業出身者は多く見られます。
結局大企業の庇護のもとお金をもらえているという事実は少なからずあるのです。しかし、中小企業のお金の換算については非常にシビアです。そのあたりも含め、転職エージェントから情報収集を行わなければならないとお考え下さい。
生活があるから年収を下げられないという論理
現職の方、離職の方に関わらず、転職するなら年収を下げることを覚悟しなければならないですよと伝えた際に、1000万円もらっている人（独身者、結婚している人に関わらず）も300万円もらっている方も口にするのが、私にも生活があるから・・・と言うことです。
この場合、何をもって生活があるから・・・と答えているのかは分かりませんが、少なくとも生活のことがあるなら転職をしないに越したことはありません。
しかし、真に転職をしなければならない方がこのセリフを伝えられるところには非常に違和感を感じます。
なぜなら、年収が200万円、300万円下がろうと、仕事がなければ1円ももらえなくなりますし、失業保険をもらっていたとしても、結局どう転んでも年収が6割程度しかもらえないため、結局年収は下がります。
加えて、離職期間が開けば開くほど転職が難しくなるというのが通常ですので、生活があるから年収を下げられないというのは本末転倒であるということが言えます。
しかし、働いているのは生活のためというのはありますし、お子さんの学費、自動車、住宅ローンなど固定の出費がある方もいらっしゃいますのでその点は考えないといけません。この時必要なの、どれだけの年収が本当に必要なのかということです。
結局それ相応の市場価値のあるキャリアがるなら、年収は働く中で取り戻すことができますし、ある程度の年齢を過ぎているとしても、成果を出している人にはそれ相応の給与が支払われますし、転職市場でも採用ニーズが増えてきますので、結局年収を取り戻すことができます。
要は市場で必要な人材になる、それ相応の成果を出せる人にはお金は最終的について回るということです。
そのため、どうしても転職をしなければならない場合は、自分の市場価値と生活レベルの見直しで、より現実的に実現可能な希望年収、またどれだけ年収を下げられるのかをしっかり算出しましょう。
転職市場は甘くない！本気で転職をするのなら本当に覚悟が必要
大企業に長期間在籍をしていると、どうしても浮世離れしてしまいます。これは誰のせいでもなく、大企業で働いていることで自身が想定していないくらい会社の庇護を受けているということにほかなりません。
しかし、そこを出なければならないとなったら、転職市場の過酷な現状を目の当たりにしなければならず、年収の大幅減の憂き目にあうかもしれません。しかも、転職先のターゲットになりうる中小企業の働き方というのは大企業ほど恵まれておらず、その点でも過酷さを感じてしまうかもしれません。
そのため、大事なのは覚悟です。早期退職など会社を辞めなければならなくなった場合は、大幅な年収減も覚悟しなければならないため、家族がいらっしゃる方、そうでない方に限らず、年収をどこまで下げられるのか具体的に算出しましょう。
しかし、失った年収は取り戻せばいいのです。現実的な転職を早々に実現し、目標を設定したうえでそれに向かって邁進していきましょう。
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